東日本大震災や北海道地震でも多くの被害が出た埋立地にある不動産。
マイホーム用の土地や建売住宅などの不動産を購入する前には、将来のためにもしっかりと土地の質を判断したいですよね。
今回は、埋立地を購入するかどうかの判断のポイントとなる地盤調査はもちろん、もしものときの対応策を絡めながらお話していきます。
埋立地にある不動産を購入するときは事前の地盤調査が大事？
不動産を購入するときは、交通利便性や生活利便性だけではなく、安心・安全な暮らしができる土地かどうかも判断材料のひとつとなります。
とくに、地震・台風・津波などの自然災害に強い家に住むのは、こうした災害の多い日本では大切なことですよね。
近年でも実際に数々の大地震を通して埋立地の液状化現象・地盤沈下・浸水などが問題になっているため、これから不動産の購入を考えている方の中には、事前の調査や確認を徹底したいと考えている方も多いのではないでしょうか？
昔から宅地として利用されてきた土地は地震などの際にも被害が少ないことが多くなっていますが、新興住宅地などでは、本来は住宅用に適さない地盤の土地に住宅が建てられている可能性もあります。
おすすめは、埋立地かどうかに限らず土地や住宅を購入するときには、地形調査や地盤調査をおこなうこと。
また、もともとは地盤のしっかりとしている土地でも盛土をしている場合などもありますので、すでに住宅が建っているときなどは、地盤改良工事にどのような工法が使われているのかまで把握しておくと安心です。
埋立地の不動産購入で液状化などの被害にあってしまったら？
まだ記憶に新しい東日本大震災でも都市部の被害のひとつとして取り上げられた埋立地の液状化現象や地盤沈下。
津波による被害とはまた別の種類の被害の深刻さが話題になりました。
もともとの地盤が不安定なエリアや海や沼などを埋め立てたエリアなど、不動産が所在する場所によっては、著しく家が傾いてしまい住めなくなってしまうケースなども存在するため、もしものときを考えてしっかりとした対応方法についても知っておくと安心です。
これまでに液状化現象では、住宅の傾き・地面の隆起などによる地盤沈下・車が地面に沈むなどの被害が報告されています。
地震などによる自然災害が原因で住宅が被害を受けてしまったときは、地震保険の補償を受け取ることができます。
損害の程度によって受けられる補償が変わりますので、埋立地などの不動産を購入する場合は、もしものときに備えてしっかりと内容を確認しておきましょう。
まとめ
埋立地の不動産を購入する場合は、下調べと心構えが大切になります。
自治体で公表している「地震の揺れやすさマップ」「液状化ハザードマップ」などを参考にするのもいいですし、国土交通省が公開している「地震ハザードマップ」などでも手軽に見ることができますので、あわせて確認しておきましょう。
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