マイホームの購入は大きな買い物になるため、いざというときのアフターサービスがほしいものです。
建売住宅に欠陥があった際に受けられるサービスだとは知りつつも、具体的なサービス内容はわからないのではありませんか。
そこで今回は、建売住宅のアフターサービスとは何か、内容と注意点を解説するので参考にしてみてください。
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建売住宅のアフターサービスとは？
法律では、建物を支えて台風や地震に耐えるために必要な部分や、雨漏りに関して10年の保証を義務付けています。
そのほかに、販売会社は独自のサービスを用意しています。
10年保証とは別にメーカーが保証するサービスが、建売住宅のアフターサービスです。
ただし、住宅販売会社すべてがアフターサービスを用意しているとは限りません。
基準を設けていない会社も存在しているため、いざというときに何もサービスを受けられません。
また、住宅販売会社が、事前にサービス内容を連絡するケースは稀です。
そのため、事前にどういったサービスを用意しているのか、確認しておいてください。
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建売住宅のアフターサービスの内容は？
建売住宅のアフターサービスは、会社によって違います。
大手メーカーの場合は、引き戸や床鳴りなど軽微な不具合に関して、1年～2年の保証をしています。
こうしたサービスを受けるのであれば、依頼者から連絡をしてください。
また、10年の保証期間中に有料補修をすれば、期間を延ばしてくれるメーカーもあります。
基準が設けられている場合は、その内容を詳しく確認しなければいけません。
対象項目とその保証期間を、しっかりと確認してください。
ちなみに、基礎・外壁・内壁・床・給排水・電気関係・建具などは2年間、シロアリは5年間に設定されているケースがほとんどです。
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建売住宅のアフターサービスを受ける注意点
アフターサービスの期限切れのお知らせが、おこなわれない注意点があります。
そのため、いつ保証が切れるのかを、事前に把握しておいてください。
建売住宅の場合は、外壁に不具合が見つかったときは期限内だったのに、連絡しないうちに期限切れになるケースが考えられます。
また、アフターサービスで無料になるのは点検であり、修理費用は請求されるところも注意点です。
構造上主要な部分と雨漏り以外は、2年間保証されていることが多いため、期限切れ前にホームインスペクションを受けましょう。
ホームインスペクションとは住宅の健康診断のようなものであり、不具合箇所をまとめて直せばメンテナンス費用を節約できます。
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まとめ
アフターサービスとは、法律で決められている10年間保証と別に、会社が独自に設定しているサービスです。
基礎・外壁・内壁・床・給排水・電気関係・建具などは、2年間保証してくれます。
ただし、アフターサービスの終了のお知らせはないため、自分で把握しておかなければいけません。
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株式会社ファインドホーム メディア編集部
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